バフェット太郎です。

BTCの長期的な見通しについて、ポジティブなニュースが飛び込みました。

世界最大の信託銀行グループであるバンク・オブ・ニューヨーク・メロン(以下BNYメロン:ティッカーシンボルBK)が、仮想通貨の資産管理サービスを立ち上げると発表したのです。

投資インフラが整備されれば、年金基金や保険会社など、伝統的な機関投資家が仮想通貨市場に参入しやすくなりますから、今回のニュースは仮想通貨市場に長期の投資マネーが流入する可能性が高まることを意味します。

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BNYメロンが仮想通貨のカストディー(資産管理)業務に参入するとの報道を好感して、BTC価格は一時4万8930ドルと史上最高値を更新しました。

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さて、BNYメロンは”信託業務”として世界最大級であるわけですが、そもそも”信託業務”というのは、株式や債券などを保管するカストディー(資産管理)サービスを指します。

そして今回、BNYメロンは株式や債券など既存のサービスに加えて、仮想通貨も加えることを発表しました。

これまで、年金基金や保険会社などが仮想通貨に投資しにくかったのは、「サイバー攻撃によって保有する仮想通貨が盗難されてしまうのでは?」ということが懸念されていたためです。そのため、機関投資家は仮想通貨に投資したくても、「顧客の資産を守れる保証はない」として、投資することができなかったのです。

そこでBNYメロンは、米インターコンチネンタル取引所(ICE)傘下のデジタル資産関連企業バクト(VIH)と共同で、仮想通貨を安全に保管する技術の研究を進めていました。つまり、今回の発表は「顧客の仮想通貨を守ることができる」と宣言したことに等しいのです。

ちなみに、BNYメロンは2021年後半にも仮想通貨をカストディーサービスに加えたいとしています。また、米仮想通貨専門メディア「ザ・ロック」によれば、米投資銀行最大手のJPモルガン・チェース(JPM)や米銀大手のシティ・グループなども仮想通貨のカストディーサービスへの参入を検討しているそうです。

つまり、機関投資家が積極的に仮想通貨に資金を振り向けられるようになりますから、仮に彼らがポートフォリオの1%を目安に仮想通貨に投資しようとしただけでも、巨額の投資マネーが仮想通貨市場に流入することが予想されます。

また、BTCの時価総額は8800億ドルと、金の時価総額(約9兆ドル)の10分の1程度しかありませんから、仮に金の半分の時価総額(4兆5000億ドル)まで値上がりした場合、BTC価格は約25万ドルにもなります。

【S2FモデルとBTC価格】
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このチャートはS2Fモデルで予想した、将来のBTC価格の推移になります。 

S2Fモデルというのは、市場に存在する量(ストック)÷年間生産量(フロー)で計算され、金や銀などの希少性と価値を測るモデルとして利用されます。 

たとえば、ほとんどのコモディティは生産量の増加に伴って流通量も増加しますから、価格は下落する傾向があるのですが、金など希少性の高いコモディティは、市場に存在する量に対して年間の生産可能量は小さいので、供給過多によって価格が崩壊するリスクが低いのです。 

そこで、このS2FモデルをBTCに応用すると、2021年は10万ドルを突破する可能性があるほか、2025年には100万ドルを突破する可能性もあるそうです。

実際、チャートを眺めると、BTC価格は2013年、2017年、2021年に急騰していますが、これは、その前年にあたる2012年、2016年、2020年に半減期を迎えたからです。

つまり、半減期によって年間生産量(フロー)が減少したことで、半減期の翌年に価格が急騰した可能性があるのです。仮にそうであれば、今年も例年同様、大きく上昇することが予想されますし、10万ドルを突破しても不思議ではありません。

ちなみに、バフェット太郎はBTCを購入する際、コインチェック」を利用しています。

コインチェック」はマネックス・グループの傘下になったことで、徹底したセキュリティ体制が構築されましたから、安全性の面から信頼できる取引所ですし、サイトも非常に使いやすいのでオススメです。

また、「ビットフライヤー 」はビットコインを100円から(※コインチェックは500円から)と少額投資できるので、気軽に少額分散投資をしたい個人投資家にオススメです。

加えて、「DMM Bitcoin 」はバフェット太郎とのタイアップ企画として、キャッシュバックキャンペーンを実施していますから、この機会に口座を開設してくれると嬉しいです。

グッドラック。 

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※1 暗号資産(仮想通貨)取引サービス利用者 20-69歳男女1,000人を対象に、インターネットによるアンケートを実施。調査実施日は2020年6月18-29日。調査機関:(株)インテージ 

※2 Bitcoin 日本語情報サイト調べ。国内暗号資産交換業者における 2016年-2019年の年間出来高(差金決済/先物取引を含む) 

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