バフェット太郎です。

4日のNYダウ株式市場は前日比+62.87ドル（+0.37％）高の1万7006.77ドルと四日続伸となりました。注目されていた2月米雇用統計の非農業部門雇用者数は前月比、予想19万人増に対し、結果24万2000人増と予想を大きく上回りました。失業率は前月から横ばいの4.9％と8年ぶりの低水準を維持しました。一方で時間当たりの平均賃金は-0.1％減と落ち込みました。

好調な雇用統計を受けて、景気後退懸念が和らぐ一方でFRBが利上げの時期の判断で重視する賃金は減少していることから、早期利上げはないとの見方が広がりました。

CMEフェドウォッチによれば、11月に利上げする確率が54％と雇用統計発表前の45％から大きく上昇しました。また、これまで市場関係者たちは12月まで利上げはないと予想していましたが、6月もあり得るとの見方が広がっています。

好調な雇用統計は原油価格にも影響し、原油先物相場は前日比+3.91％高の1バレル35.92ドルで取引を終えました。

原油価格の日足チャートです。34.50ドルのレジスタンス（上値抵抗線）をブレイクアウトし、38ドルをターゲットに上昇すると思います。

さて、ブルームバーグによれば、ジム・ロジャーズ氏は「米国は100％の確率で1年以内に景気後退期が訪れる」と予想しています。彼はNYダウが1万5000ドルを超えた日からずっと「史上最高値を更新している米国株は売りだ」と主張しているので、彼の主張を信じて現金比率が50％以上という投資家は少なくありません。

しかし、彼が「米国株は売りだ」と主張してから実際何が起きたかというとNYダウは1万8000ドルを超え、一時的に急落したと言っても1万5000ドルすら割り込みませんでした。また、これから一年以内に景気後退が訪れたとしてもNYダウが1万5000ドルを割り込むかどうかはわかりません。景気後退にも関わらず、株価は1万5000~1万6000ドルで市場参加者たちから「米国株は割高だ」と言われながら堅調に推移するかもしれないのです。そして永遠に1万5000ドルを割り込まないということだってあり得るわけです。

将来のことは誰にもわかりませんが、過去に答えを求めれば、投資成績の80％を決めるのは投資するタイミングでも銘柄選びでもなく、アセットアロケーション（資産配分）だと言われています。つまり、長期的にみれば資産の100％を米国株に移し、ドルコスト平均法でコツコツと買い増しすることが一番良い戦略だと言われています。

つまり、ジム・ロジャーズ氏の主張する景気後退が訪れようが訪れまいが、ぼくたちの投資戦略に何の関係もありません。悲観論に怖気づいて現金を積み増しする必要はないのです。

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