バフェット太郎です。

BTC価格が一時6万0387ドルと、史上初めて6万ドルの大台を突破しました。また、一年前のコロナショック直後の安値3948ドルから15.3倍も値上がりしています。

【BTS/USD:日足】
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BTCは2月に史上最高値となる5万8300ドルを付けた後、1月の高値4万2000ドル水準のレジスタンス(上値抵抗線)がサポートライン(下値支持線)に転換して支えられたほか、トレンドラインにも支えられて大きく反発していました。

その後、2月の史上最高値5万8300ドル水準のレジスタンスを上にブレイクアウトすることができるのかが注目されていましたが、13日に無事上にブレイクアウトすることができました。

そのため、現在は上値を抑える抵抗線は存在しませんから、値動きが軽くなり、ここから一段と上昇する可能性があります。

さて、これに先駆けてマイクロ・ストラテジー(MSTR)が12日、1500万ドル(約16億円)相当のBTCを現金で買い増したことを報告しました。

セイラーCEOは自身のツイッターに「今回位の平均取得価格は5万7146ドルで、BTCの保有数は約9万1326BTC。平均取得価格は1BTCあたり2万4214ドル」と投稿しました。

つまり、マイクロ・ストラテジーはBTCに22億1137万ドル分投資し、現在の時価(6万ドルとした場合)
は54億7956万ドルになりますから、32億6819万ドルの含み益があるというわけです。
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このチャートは上がBTC価格、下が注文価格別の出来高を視覚化したものになります。

BTC価格が2万ドルを突破して以降、紫色と茶色のチャートだけ上昇していることがわかると思いますが、紫色が10万~100万ドルの出来高で茶色が100万~1000万ドルの出来高になります。

その一方で、赤色や青色、緑色、黄色は下がっていますが、これはそれぞれ赤色が1万~10万ドル、青色100ドル以上のすべての価格の出来高で、緑色が1000~1万ドル、黄色が100~1000ドルの出来高になります。

これは、BTC価格が2万ドルを突破して以降、企業や機関投資家が積極的に買い向かっていることを示唆しています。

そのため、2020年以降のBTCの強気相場は2017年のそれとは異なり、買い手が個人投資家から機関投資家に代わっていることがわかります。機関投資家のポートフォリオは巨額で、ポートフォリオに1%だけBTCを組み入れようとしただけでも、巨額の投資マネーがBTC市場に流入するわけですから、これまで以上に大相場になることが予想されます。

仮に、金(ゴールド)の時価総額に匹敵する場合、BTC価格は50万ドルを突破することが予想されますから、現在の6万ドルは依然として上昇余地があると言えそうです。

とはいえ、BTCは非常にボラティリティ(変動率)の高い資産ですから、集中投資すべきではありません。かくいうバフェット太郎もBTCへの投資はポートフォリオの1%~3%までを目安に投資を始めました。

こうすることで、BTC価格がたとえ半値になったとしても、ポートフォリオ全体の資産が98.5%~99.5%になるだけなので、残りの資産を年間0.6%~1.6%で運用するだけで、元の資産額に戻すことができます。

また、仮に保有している1%~3%分のBTCが10倍に値上がりすれば、ポートフォリオに占める割合は10%~30%と、あなたの主要な投資先になります。そしてもし100倍に値上がりすれば、ポートフォリオに占める割合は50%~75%まで高まり、あなたの主力銘柄になるほか、資産額は2~4倍に増加します。

BTCの将来のポテンシャルを考えれば、今からポートフォリオの1%~3%をBTCに換えておくのは決して悪いアイディアではないと思います。

ちなみに、バフェット太郎はBTCを購入する際コインチェック」を利用しています。

コインチェック」はマネックス・グループの傘下になったことで、徹底したセキュリティ体制が構築されましたから、安全性の面から信頼できる取引所ですし、サイトも非常に使いやすいのでオススメです。

また、「ビットフライヤー 」はビットコインを100円から(※コインチェックは500円から)と少額投資できるので、気軽に少額分散投資をしたい個人投資家にオススメです。

加えて、「DMM Bitcoin 」はバフェット太郎とのタイアップ企画として、キャッシュバックキャンペーンを実施していますから、この機会に口座を開設してくれると嬉しいです。

グッドラック。 

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※1 暗号資産(仮想通貨)取引サービス利用者 20-69歳男女1,000人を対象に、インターネットによるアンケートを実施。調査実施日は2020年6月18-29日。調査機関:(株)インテージ 

※2 Bitcoin 日本語情報サイト調べ。国内暗号資産交換業者における 2016年-2019年の年間出来高(差金決済/先物取引を含む) 

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