バフェット太郎です。

みずほ証券のアンケート調査によれば、バイデン政権による現金給付によって、およそ250億ドル(約2兆7000億円)の投資マネーがビットコイン(BTC)市場に流入する可能性があるとのこと。

みずほ証券が235名を対象に実施した調査では、給付金を受け取る人のうち35~40%が株やBTCに投資をすると回答し、そのうちBTCに投資をしたいと回答した人が61%、株は39%だったそうです。

また、「給付金のうち、どのくらいの割合を株とBTCの購入に利用するか?」という質問に対しては、1~20%と答えた人が21%と最も多く、21~40%が6%、41~60%が7%、80%以上が2%でした。

みずほ証券の調査に先駆けて行われたドイツ銀行によるオンライン調査でも、米国の25歳~34歳の61%が「給付金で投資をする予定」と回答したそうです。

こうしたことから、給付金によってBTC価格が大きく上昇することが期待できます。

【ビットコイン:BTC】
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最近の相場を振り返っておくと、BTC価格は2020年12月以降急騰していますが、2月以降はやや鈍化傾向にあります。これは長期金利が急騰していることが要因として挙げられます。

【米10年債利回り:日足】
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米10年債利回りの推移を眺めると、2月以降上昇ピッチが加速していて50日移動平均線(青線)との乖離幅が拡大していることがわかると思います。

これまでBTCを考える上で長期金利などは考える必要がありませんでしたが、時価総額が1兆ドルを突破したことに加えて、保険会社や年金基金といった機関投資家がBTCをポートフォリオに組み入れ始めたことから、BTCも株や金などの伝統的な金融商品と同じ様に見られるようになったのかもしれません。

つまり、BTCはこれまで以上に金利に左右されやすい資産になったということを示唆しているのです。

パウエル議長は先日のFOMC(連邦公開市場委員会)で、長期金利上昇の抑制策について言及しませんでしたから、長期金利が一段と急騰する可能性は十分あります。

そのため、投資家はBTCがトレンドライン(緑線)を死守して上がり続けるかどうかに注目する必要があります。

【S2Fモデル】
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そしてこれまで通りのトレンドを維持できるなら、BTC価格は今年10万ドルに到達する可能性があるので、BTCを持つ者と持たざる者との間で、格差が一層拡大してしまう可能性があります。

とはいえ、バフェット太郎はBTCに集中投資すべきではないと考えています。なぜなら、BTCは非常にボラティリティ(価格変動率)の高い資産だからです。

そのため、BTCに投資をする場合はポートフォリオの1~3%までを目安に投資を始めるといいと思います。

こうすることで、たとえBTC価格が半値になったとしても、ポートフォリオ全体の資産が98.5%~99.5%になるだけなので、残りの資産を年間0.6%~1.6%で運用するだけで、元の資産額に戻すことができるからです。

また、仮に保有している1~3%分のBTCが10倍に値上がりすれば、ポートフォリオに占める割合は10~30%と、あなたの主要な投資先になります。もし100倍に値上がりすれば、ポートフォリオに占める割合は50%~75%まで高まり、あなたの主力銘柄になるほか、資産額は2~4倍に増加します。(※BTCは基本的にバイ&ホールド戦略を採用します。)

BTCの将来のポテンシャルを考えれば、今からポートフォリオの1~3%をBTCに換えておくのは決して悪いアイディアではないと思います。

ちなみに、バフェット太郎はBTCを購入する際コインチェック」を利用しています。

コインチェック」はマネックス・グループの傘下になったことで、徹底したセキュリティ体制が構築されましたから、安全性の面から信頼できる取引所ですし、サイトも非常に使いやすいのでオススメです。

また、「ビットフライヤー 」はビットコインを100円から(※コインチェックは500円から)と少額投資できるので、気軽に少額分散投資をしたい個人投資家にオススメです。

加えて、「DMM Bitcoin 」はバフェット太郎とのタイアップ企画として、キャッシュバックキャンペーンを実施していますから、この機会に口座を開設してくれると嬉しいです。

グッドラック。 

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※1 暗号資産(仮想通貨)取引サービス利用者 20-69歳男女1,000人を対象に、インターネットによるアンケートを実施。調査実施日は2020年6月18-29日。調査機関:(株)インテージ 

※2 Bitcoin 日本語情報サイト調べ。国内暗号資産交換業者における 2016年-2019年の年間出来高(差金決済/先物取引を含む) 

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