バフェット太郎です。

ウォールストリート・ジャーナルによれば『新興国資産、悲観材料出尽くし感で反発』との記事。原油価格などの資源相場が上昇していることやFRB(米連邦準備制度理事会)がすぐには利上げしないとの見方が広がっていることから、新興国株が上昇しています。
1
SPONSORED LINK
チャートは新興国の大型株および中小型株で構成される指数と連動しているiシェアーズMSCIエマージング・マーケットETF(EEM)の日足チャートです。1月下旬に底を打ち31ptのレジスタンス(上値抵抗線)をブレイクアウトして33ptと底値からおよそ20%上昇しています。また、新興国通貨も急速に買い戻されています。

運用会社フランクリン・テンプルトンの運用担当者、マイケル・ヘイゼンスタブ氏は「新興国に対する悲観は最高潮に達したと思う。そうした極端な心理は普通、(投資)機会を示すものだ」と述べています。

また、ソシエテ・ジェネラルのストラテジスト、キット・ジュークス氏は、「いろいろな方向から矢が飛んでくる状況で、このような(投資)戦略に夢中にはとてもなれない」と述べています。

さらに、RBCキャピタル・マーケットの執行役員、ダニエル・テネンガウザー氏は、「新興国市場への投資家の大多数は総じてファンダメンタルズ(基礎的諸条件)が強気ではないと考えている」と指摘しました。しかし、「運用を担当していれば背を向ける訳にはいかない。『ファンダメンタルズが気に入らなくても、行かねばならない』ということだ」とも述べています。

つまり、運用担当者は新興国経済に弱気な見方を示している一方で、運用パフォーマンスで競合他社や指標指数に負けないように、反発局面では飛びつかなければならないということです。別の言い方をすれば、新興国はいまだリスクが大きく、投資家心理次第では急落してもおかしくないと考えているということです。

では、米国株投資家は新興国株の急落に備えて、現金比率を高めておいた方が良いのでしょうか。ぼくはその必要はないと思います。ぼくがそう考える理由は過去の経験則からきています。
2
(出所:Value Walk

過去に答えを求めれば、利下げをした後、利上げに大きく舵を切った1994年では、メキシコで通貨危機が起こりました。また2004年にはベネズエラやナイジェリアなど数カ国がデフォルトしました。しかし、それらが米国株式市場に与えた影響は軽微でした。

つまり、新興国で通貨危機が起きても、あるいはデフォルトしたとしてもリーマンショック級の暴落などはこないと考えるのが自然です。米国株投資家はこの反発相場で利食いする必要はないし、現金比率を高めにして暴落に備える必要もありません。
SPONSORED LINK

スポンサードリンク